アルバイトを始める学生はブラックバイトに注意！

大学生になってアルバイトを始めるという人はたくさんいます。たしかに、大学生になるとサークル活動や友達と遊んだり、教科書を買ったりと今まで以上にお金が必要です。

そこで、気軽に始めることができるアルバイトは学生にとって魅力的ですが、選び方を間違えると大変な目に会う事もあります。

世間ではアルバイトに過度な業務量を押し付けたり、時間外労働を強制されたりといったブラックバイトが横行しています。

今回は、新しくアルバイトを始める方のために、そのようなブラックバイトの特徴や対処法について詳しく説明していこうと思います。

１．ブラックバイトとは

ブラックバイトとはブラック企業から派生した言葉で、アルバイトを劣悪な労働環境の中におき、時間外労働や賃金の未払いが横行するような職場のことをいいます。

このようなアルバイトは非正規雇用者が増えたことで増加している傾向にあります。また、アルバイトは正社員に比べると解雇しやすいため、多くの職場でアルバイトに多くの仕事を任せようとする傾向にあります。

しかし、ブラックバイトの影響で私生活や勉強に影響がでる学生も増加しています。その背景には地方から上京する学生が増えたことで、生活の為にアルバイトをする学生が増えたことです。そのため、多くの学生はブラックバイトだとしても辞めることが出来ないでいます。

ブラックバイトではアルバイトの弱い立場を利用してさまざまな問題が発生します。特に以下のような問題が発生した場合、ブラックバイトである確率が高いです。

労働基準法で定められた法定労働時間は「1日8時間、週40時間」です。そのため、この労働時間を超えた労働をさせることは基本的にできません。

もし、この法定労働時間を超えて労働させる場合には36協定を結んで時間外労働に対して割増賃金を支払う必要があります。また、36協定を結んだ場合であっても1か月に45時間を超える時間外労働は違法です。

36協定についての詳細は下記をご確認ください

たいていのアルバイトであれば自分のシフトをある程度自由に決めることが出来ます。しかし、ブラックバイトでは常に人手不足に陥っているため、アルバイトにとって無理なシフトを組まされ、断ることができません。特に、求人情報に記載されたシフト以上のシフト量を組まされるといった問題も多く発生しております。

当然、労働者には働いた分の賃金を得る権利があります。しかし、中にはきちんと働いた分の賃金を支払わない職場が多いのも事実です。「仕事が遅いから」などと言って、アルバイトに責任を擦り付けてサービス残業を強いるのは違法です。

アルバイトの中には、仕事中のミスでの金額のズレやノルマに達しなかった分を従業員に買い取らせる職場もあります。このような強要はすべて違法です。このようなことを職場で強要されたとしても実際に応じる必要はありません。

仕事の上での不服を訴えたり、アルバイトを辞めたりしようとすると、圧力によって強制的の従わせようとすることがあります。時には暴力を振るわれるといったこともあります。

立場の違いを利用したこのような精神的ないし肉体的な暴力はすべてパワハラにあたります。

ブラックバイトの問題として、立場の弱いアルバイの方がなかなか声を上げにくいということがあります。その原因として、どのように相談して解決すればいいのかわからないということがあります。

そのため、アルバイトであってもしっかりと主張ができるように対処法を覚えておきましょう。

ブラックバイトに陥ってしまう人の多くは労働基準法に関して十分な知識がありません。そのため、雇い主の言いなりになって働いてしまうことが多いです。

しかし、労働基準法に関する知識をもっていることは自分の労働環境が正しいかどうか判断する上で非常に重要なものになります。

もしも今の職場がブラックバイトである場合は、無理をして続けていく必要はありません。すぐにそのような職場は辞めて、新しいアルバイト先を探すようにしましょう。

しかし、やめ方にも注意が必要です。かりにブラックバイトであっても労働契約を結んでいますので、原則として１か月前、最低でも2週間前までに辞めることを伝えるようにしましょう。

また、ブラックバイトの場合は辞めたいと言っても簡単に辞めさてくれるとは限りません。悪質な場合は、損害賠償やパワハラを受けることもあります。もしこのような問題から、やめることが出来なければ、弁護しや労働基準監督署などの専門家に相談してみましょう。

たとえアルバイトで会ったとしても、労働基準法が適用されます。もし、新しく入ったアルバイト先が過度な長時間労働やシフトを強要され、正当な賃金が支払われないならばブラックバイトとして間違いないです。

そのような職場に対抗するために、きちんと労働基準法や対処法の知識を身に付けておくことは必須です。